好きな人との憧れの結婚が決まり、これから始まる2人の新しい生活に想いを馳せ、結婚式や新婚旅行、新居への引越しを通じて、いよいよ夢の新婚生活が始まります。一方で新生活においては色々と新たな出費がつきものです。家賃、水道光熱費、通信費、交通費、食費、交際費、保険料、税金、貯金等日々の家計管理が始まります。
そして、家計の支出において大きな割合を占める「保険」について、特にここでは「生命保険」について見ていくことにします。
家族を持ったら生命保険 － ３つの重点ポイント －
①夫婦でお互いの保険内容を確認しあうことが大切
結婚したら夫婦にはお互いに家庭や生活を守る責任が生まれます。万が一の時に残された家族のその後の生活を守るために生命保険が必要ですが、その際、夫婦で一緒に考えることが大切です。夫婦にとって本当に必要な保障に不足はないか、または無駄はないか、お互いが納得できているかが重要で、もし生命保険についてどちらかが知らなかったり、しっかり把握できていない場合は、十分な保険金や給付金が受け取れないこともあり得るため注意が必要です。まずは、夫婦そろってお互いの生命保険の内容を確認しあいましょう。
②死亡保障は目的別に備えていくことが重要
『家族のための死亡保障』
結婚ホヤホヤで夫婦ともに年齢が若く、子どもがまだいないうちは大きな死亡保障は必ずしも必要ではありません。しかし、子どもを授かった場合には、子どもの成長を願うとともに、家族のための死亡保障を今一度考えることが重要です。特に一家の大黒柱である夫については、万が一の時に残されたその後の家族の生活についてしっかり守ることができる大きな死亡保障が必要です。
また、共働き夫婦の場合は、夫だけではなく妻の死亡保障もしっかり確保していきましょう。特に妻の収入がそれなりにあり、共に生計を立てている場合は、万が一の際、残された夫と子どもの生活を守るにはどれぐらいの死亡保障が必要であるかを試算してみることが大切です。
一方、どちらか片方だけ働く夫婦の場合は、一家の大黒柱については、大きな死亡保障が必要なのは言うまでもありません。では専業主婦についてはどうか？ 収入がなければ死亡保障は不要であるという意見もあります。ただ、子どもがいる家庭で専業主婦である妻に万が一のことが起き、夫が子育てのために転職や退職をしたという事例もありますので、専業主婦についてもある程度の死亡保障を確保しておいた方が良いでしょう。
このように結婚して、子どもができた時はまずは一家の大黒柱である夫の死亡保障についてしっかりと考え、共働きの妻の死亡保障や、専業主婦の死亡保障なども考慮していくことが重要です。その際、安く大きな保障を確保するには、保険料が安い掛け捨ての保険商品を選択することがポイントです。例えば、「定期保険」や「収入保障保険」などがこれにあたります。「家族のための死亡保障」は結婚生活や家庭環境を考え、最適な保険商品を選択し、必要な保障を必要な分だけ備えていくことが重要と言えます。
『老後のための死亡保障』
子どもに手がかからず成長し、親の手元から離れるぐらいになった時、親としての責任がだんだんと薄まっていきます。やがて子どもの独立によって、生活費や教育費の負担からも解放されることになります。それと同時に、生活費や教育費を用意するための大きな死亡保障の必要性も徐々に低下していきます。その後はご夫婦そろって安心して生活できるように、死亡保障を見直し、老後に向けての準備ができようになると良いでしょう。
死亡保障の見直しという観点で、子どもの独立後に死亡保障が必要なのは配偶者だけとなります。今まで子どものための大きな死亡保障に備えられていた方は、まず保障額を削減することから始めることが大切です。一生涯の保障を確保できる「終身保険」に、小さな保障額で加入する方法がここでは最適です。
「終身保険」は一生涯どこかのタイミングで必ず必要な葬儀費用の確保と同時に、老後に向けた貯蓄にも活用できます。掛け捨てではなく、保険料は比較的高いので、家計の予算や定年時期を考慮しながら、備えてみると良いでしょう。また、これまで「定期付終身保険」に加入していた方は、定期保険部分だけ解約して終身保険のみを残すというように、すべてをやめるのではなく、役立つ保険、欲しい保障はしっかり残していくのもポイントです。「老後のための死亡保障」は子どもが独立後、夫婦で支え合って生きていくことを考え、最適な終身保険などを選択し、無理のない範囲で老後や葬儀費用に備えていくことが重要と言えます。
③必要保障額は正しく算出し、無駄のない保障を確保する
「家族のための死亡保障」に備える大きなポイントは、
「必要保障額を正しく算出する」ことにあります。
例えば、公的保障について把握することが大切です。仮に自分に万が一のことがあっても、子どもが18歳になる年齢までは「遺族年金」が給付されます。ただし、国民年金・厚生年金・共済年金など公的年金の種類等によって受け取る内容が異なります。大切なことは、加入中の社会保険に応じた公的保障を把握して、その公的保障分や配偶者の将来の収入予定などの要素を差し引き、残された家族にとっての正しい必要保障額を算出して、無駄のない保障を確保していきましょう。また、大きな保障を効率よく確保するには保険料が安く掛け捨ての「定期保険」や「収入保障保険」がおすすめです。生活費や学費等で出費が多い時期にはありがたい保険です。
こうした家族のための保障の確保に加えて、さらに家計の予算が取れるようでしたら、貯蓄性のある一生涯保障の「終身保険」などもあわせて考えられると良いでしょう。「終身保険」は「老後のための死亡保障」に備えることができます。無理なく無駄なく準備することがポイントとなります。
